記事への評価 5.0

　ビール市場の新ジャンル「微アルコール」。今年3月（先行発売）にアサヒビールが「アサヒビアリー」を発売。アルコール分0.5％でありながら、ビールのような満足感を味わえるビールテイスト飲料である。ノンアルではなく"微アル"、凄い商品が発売されたと感心していたさなか、9月14日（火）にサッポロビールが0.7％の微アル「The DRAFTY（ザ・ドラフティ）」を全国で発売した。アサヒは0.5％、サッポロが刻んで0.7％、微アル市場が賑わってきた。

記事への評価 4.8

　上場外食の主要企業60社の平均給与を調査した。思った以上に、企業によって差がある。金払いの良い会社、渋い会社はどこだ！

記事への評価 4.9

　東京・原宿。神宮前交差点から1本路地に入り狭い小道に「そばだ家」がある。重厚感ある建物は目立つが、人通りもわずかな小道のため、飲食店としては不向きな場所である。しかし、店をめがけて周辺のショップ店員を中心にいつも賑わっている。この店、以前から気になっていた。

記事への評価 4.9

　ついに現れたよ。一家ダイニングプロジェクトが展開する「大衆ジンギスカン酒場ラムちゃん」の"パクリ"業態。9月7日（火）東京・大塚に新規オープンしたのが「東京ラムストーリー」。単なる"パクリ"業態かと思ったら、そこには"パクリ"以上にお店の"らしさ"が溢れていた。

記事への評価 4.8

　８月の月次速報第２弾。ファストフードやファミレス系中心の第１弾と同様、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の適用地域が全国に広がったことで各社とも数字を落としている。その中でも伸ばしたのは３社。さてもう１社は？

記事への評価 4.8

　しゃぶしゃぶ業態を展開する木曽路が新たな戦略を仕掛けた。千葉を中心に30店ほどを要する老舗焼肉店を買収し、次の成長に向けた手を打ってきた。木曽路は高級しゃぶしゃぶ業態としては唯一無二な存在だったが、新業態がことごとくうまくいかなかった。今回の買収は、なかなか良い一手と思える。

記事への評価 4.8

　「ドムドムハンバーガー」が期間限定で販売したアジフライのハンバーガーが非常に好評だったそうです。大人気のアジフライ専門店も新たに登場しています。もしかして、アジフライは次に流行る揚げ物なのか？ だとしたら、なぜ今、アジフライなのか？ そして、今後の有望性はいかほどのものなのかを考察してみました。

記事への評価 5.0

　すかいらーくがデリバリー事業を急速に伸ばしている。今期に入って、上半期の売上高は199億円。総売上高の15％以上に達した。年間で400億円を突破することは確実だろう。強みは、自社で配送網を持っていること。コロナ以前からの取り組みが実を結びつつある。

記事への評価 5.0

　福岡に本拠を置く、うどんと焼肉を中心とした企業、ウエスト（本社：福岡市博多区、代表：若山和夫）が関東圏でそば店の展開を進めている。すでに千葉を中心に12店舗。多くが繁華街や商業施設ではなく、郊外のロードサイドの中箱だ。なぜそば？ なぜ関東？

記事への評価 5.0

　「わん」などの居酒屋を展開するオーイズミフーズ（本社：神奈川県厚木市、代表：大泉賢治）が苦境にある。店舗数300店を持つ準大手だが、コロナで急速に業績が悪化した。非上場のため、つまびらかでなかった現状を報告する。

記事への評価 4.8

　コロナで外食銘柄が軒並み株価を下げた2020年。21年に入ると企業によっては、復活の手応えを感じ、それが株価にも反映されている。これから上がる株、下がる株はどこか。中堅企業を中心に「独断」で評価する。「当たるも八卦、当たらぬも八卦」。

記事への評価 4.8

　コロナ禍でキャンプブームに拍車がかかり、国内アウトドア市場は盛況である。このブームに肖ろうと、キャンプ専用の日本酒が発売された。キャンプ専用の日本酒って、一体どんな日本酒なんだよ。

記事への評価 5.0

　株式会社ワン・ダイニングから焼肉食べ放題3168円という低価格が武器の新業態「焼肉タイム」が登場した。同社には焼肉食べ放題業態「ワンカルビ」「あぶりや」が存在するが、違いや強みはどこにあるのか、潜入取材を行なった。

記事への評価 5.0

　中華チェーンのなかで影に隠れがちでありながら、大手に引けをとらない出店立地と激安価格で差別化を図っている「中華食堂一番館」が危うい状況になっている。コロナ禍の影響なのか、昨年から閉店が目立っている。また、数週間前から運営母体である株式会社KVC一番館のホームページはメンテナンス中の状態が続いており、店舗に聞いても適切な答えがない。東京・中野にある本部を直撃したら意外な事実を聞かされた。

記事への評価 5.0

　外食の書き入れ時である８月。だが、感染拡大防止のための緊急事態宣言やまん延防止等充填措置の対象エリア拡大で、好調だった６、７月に比べ、「ブレーキ」がかかった形だ。客数が軒並み落ちているのがそれを物語る。その中で、前年越えを果たしている企業がある。