記事への評価 3.9

　主力の「塚田農場」を中心に営業不振が続いたAPカンパニー。既存店が少しずつ戻り始めた時に、コロナが襲ってきた。厳しい状況を米山久社長はどう乗り切り、これからどういう成長戦略を描いていくのか（前編）。

記事への評価 5.0

　新型コロナウイルスの影響で、続々とテイクアウトを始める飲食店が増えているなか、米国食肉輸出連合会（USMEF）が、飲食店への救済支援に乗り出した。アメリカンビーフを使用しているテイクアウトメニュー用の容器を無償で提供するなんとも、大々的な試みである。

記事への評価 3.0

　汗を流すコンサルタント、白岩大樹です。緊急事態宣言の解除に伴い、徐々にですが街に賑わいが戻ってきました。競合店が閉店していれば客足は自店に集まるでしょうし、その跡地に新規出店があれば客足はそちらに取られるでしょうし...と、以前のようなゼロサムゲーム（パイの取り合い）が繰り広げられる状況に戻ることになるわけですが、ただ忘れてはならないことがあります。それは、ささやかれている「コロナ第２波」の存在です。

記事への評価 4.2

　外食企業売上高ランキング４位のコロワイドが、驚くべき決算発表を行った。2020年３月期は68億円の当期損失を計上し、さらに居酒屋業態を中心に196店の閉店も公表している。外食の歴史の中で一企業が200店もの閉店を決断したのは、おそらく初めてのこと。居酒屋「甘太郎」を祖業とし、「牛角」や「かっぱ寿司」などの大型買収を続けながら外食大手の一角にのし上がったコロワイドは、居酒屋事業に足を引っ張られ、このまま沈んでしまうのか？決算や説明会資料をみると、そうは見えない「意思」を感じる。

記事への評価 5.0

　自粛休業の４月、上場外食企業の中で、月次の既存店売上情報の開示を中止するところが相次いでいる。売上が立たない中、開示しても意味がないと考えるのもわかるが、一方で多くは淡々と開示している。非開示にした企業のホンネを推測すると？

記事への評価 4.8

　コロワイドが3月31日に、JFLA傘下のアスラポートが直営及びエリアフランチャイズ事業として展開していた「牛角」206店（直営6、FC200）を買収した。JFLAは、「業務スーパー」などを擁する、食品製造小売・外食分野で成長する神戸物産グループの１社。ところが、JFLAにとって「牛角」事業は稼ぎ頭だった。売却の意図を探ると？

記事への評価 4.8

　サービスレベルの高さから「日本一のおもてなし」「感動のレストラン」と多くのお客から支持されているレストラン「カシータ」（株式会社サニーテーブル、代表取締役社長山田志樹氏）。コロナ禍でお客様との接触を減らす「新しい生活様式」の対応が要請されるなか、おもてなし（接客）を強みにしているカシータはどうするのか？カシータが取組む、withコロナ戦略とは？

記事への評価 4.7

　メディアでは飲食店が苦境に立たされているニュースが相次ぐなか、一人の飲食店オーナーに注目が浴びている。2009年12月、東京・大山に"焼酎無料"と斬新なコンセプトを謳い、外食業界に旋風を巻き起こした「居酒屋革命」をプロデュースした天野雅博氏である。彼が経営する新しいスタイルの居酒屋がコロナ禍で再び注目を浴びている。定食が288円、すべてセルフサービスというインパクトだ。

記事への評価 4.8

　焼鳥居酒屋カテゴリーのトップブランド「鳥貴族」が、5月19日（火）から一部店舗で、営業再開を果たした（全693店中、大阪、京都、滋賀、兵庫、奈良、岐阜、愛知、三重、静岡にある直営店163 店舗）。アナウンスしたのは18日（月）、自社公式サイトのみ。一部ニュースサイト等である程度拡散されたが、実際のお客様の入りや評判はどうなのか。オープン2日目の20日（水）、一足先に営業再開した店舗に潜入取材を試みた。

記事への評価 4.4

　コロナ禍の中、４月の既存店売り上げが133.1％という驚きの数字を叩き出したKFC。2020年３月期の直営店とフランチャイズ店を合計したチェーン売上高は1287億円と、過去27年で最高を記録した。経営する日本KFCホールディングス(HD)の売上高は、796億円と前期より53億円弱も伸ばし、営業利益も47億円あまりと前期比2.2倍となっている。だが、実は死角がある。

記事への評価 4.8

　大阪、京都、兵庫の近畿3府県で緊急事態宣言が解除され、5月23日から営業時間の制限が無くなります。残る埼玉、千葉、東京、神奈川の首都圏4都県と北海道は、5月25日に判断されるようです。ランダムトークです。

記事への評価 3.7

　政府が提唱する「新しい生活様式」に対応した店舗が出てきた。少し客単価が高い「オシャレ居酒屋」を展開するきちりホールディングスの「きちり」新宿店がそうだ。既存店の改装だが、潜入してみると。

記事への評価 3.8

　幅広い外食経営者との交友関係があり、業界をリードしている経営者の一人である内山正宏氏（株式会社MUGEN 代表取締役）。4月には、「なかめのてっぺん」名古屋店の従業員がコロナに感染したこともあり、人一倍、コロナに対する危機意識を持っている。内山氏が説く、アフターコロナとは？

記事への評価 5.0

　汗を流すコンサルタント、白岩大樹です。各地で緊急事態宣言が解除され、通常営業に戻った飲食店も増えてきました。しかし、5月19日現在では、北海道、千葉、埼玉、東京、神奈川、京都、大阪、兵庫の8都道府県については宣言を継続中となっています。 　そんな中で「テイクアウトをどうするか？」という相談を耳にします。終わりにするか、続けるか。どちらが良いと思いますか？

記事への評価 5.0

　群馬を拠点に北関東と長野に展開する、いっちょうという会社がある。和食レストランの「いっちょう」や焼肉店「萬家」（よろずや）など、2020年1月末時点で両ブランドの計46店舗を擁する地方の有力企業だが、外食大手のクリエイト・レストランツ・ホールディングスの傘下に入った。コロナの影響で閉店、廃業、倒産が増えることが予想されるなか、M＆Aという形で事業を残す方法もある。「身売り」という道は、果たして？

記事への評価 4.4

　名物のビフテキが290円、フードメニューは100円からなど、衝撃のコスパで人気が高い「BEEF KITCHEN STAND（ビーフキッチンスタンド）」。経営するのは株式会社奴ダイニング（代表取締役　松本丈志氏）。2019年から始動したFC展開の1号店を5月18日（月）東京・立川にオープンさせた。コロナ禍中でのオープンだが、常識を超える店づくりをする松本氏が描くアフターコロナの戦略とは？

記事への評価 4.8

　5月14日、39県で緊急事態宣言の解除に続き、大阪も独自の基準「大阪モデル」により、16日から休止要請を解除した。解除後の大阪の街を、週末と平日の飲食街の様子はどうか。梅田・本町・ミナミ・天満と、主要エリアをリサーチした。

記事への評価 4.0

　ロイヤルホールディングス（ロイヤルHD）が2021年12月期の１〜６月期決算で155億円の赤字と、「ロイヤルホスト」など70店の閉店を発表した。ファミリーレストランという枠を超え、客単価は少し高めながら、味とホスピタリティの高さで一定のファンを持つ「ロイヤルホスト（ロイホ）」は、消えてしまうのか？

記事への評価 4.0

　コロナ禍で閉店、廃業を余儀なくされた個人店も少なくない。そんな個人オーナーのセカンドステージとして、注目を集めている業態がある。株式会社ドラムカンパニー（代表取締役竹下大介氏）が展開する「立飲み居酒屋 ドラム缶」である。魅力はどこにあるのか？

記事への評価 3.9

　宮城の飲食店コンサルタント阿部大です。感染者ゼロの岩手をはじめ、東北エリアは感染者も比較的少なく、宮城は10万人あたりの感染者の累計が全国最小ということもあり,先日一足早く休業要請解除となりました。しかしながら解除を喜ぶ声と危ぶむ声、それぞれあって、まだまだ手放しで歓迎とはなっていないのが現状です。でも良い話が多くて泣きそうでした。

記事への評価 5.0

　緊急事態宣言が、5月15日に39県で解除されました。ガラガラの大衆酒場のテレビで安倍首相の記者会見を見ていたら、スタッフが雇用調整助成金の上限が1万5000円となり、労働者本人も申請できる、との発表に敏感に反応していました。ランダムトークです。

記事への評価 2.5

ローストビーフレストラン「ロウリーズ・ザ・プライムリブ」など独自の世界観を持つ店を展開するワンダーテーブル。インバウンド客の減少、全店休業という苦難に合いながら、テイクアウト・デリバリーでは日商700万円を記録するなど、一定の成果を出している。だが、それでも営業再開の道を選んだ。秋元社長が考える、コロナと付き合いながら利益を出す「withコロナ」時代の経営とは？

記事への評価 4.0

　主要上場企業の月次情報まとめ第２弾。KFCがマクドナルドを上回る133.1％を叩き出すなどファストフード（FF）系は、総じて好調だが、不振に苦しむ居酒屋系企業で月次情報の開示に二の足をふむ企業も出てきた。なぜか？

記事への評価 5.0

　新型コロナウイルスの感染拡大で休業中の居酒屋チェーンが多いなか、攻撃は最大の防御とばかりに、最大手モンテローザ（本社・東京/武蔵野市）が280円均一居酒屋を次々オープンしている。モンテローザは、多くの店が休業せず、テイクアウト販売のキャンペーンにも力を入れている。なぜそこまでやるのか。

記事への評価 4.6

　コロナ禍をきっかけに需要が増すオンラインフードデリバリーだが、出前館やウーバーイーツ以外の新規参入にも注目だ。プレイヤーには中国発の「DiDiフード」やDeNA出身者による「チョンピー」に加え、「エニキャリ」「menu」などが登場している。今回はDiDiフードとチョンピーの各担当者を直撃した。サービスの特徴や強み、手数料や報酬・保証体系、今後の展望はどうなっているのか？

記事への評価 5.0

　福岡で26坪1000万円クラスの繁盛店「魚男（フィッシュマン）」を経営する森智範氏。常識はずれの商品や提供方法を考案した森氏は近年、大手居酒屋のリブランディング事業も多く手がける。食の先行きを見据える森氏は、コロナでお客はどう変わり、ビジネスモデルはどう変化すると考えるのか？ 好評企画の第５回。

記事への評価 5.0

　東京・三軒茶屋にドミナントで、焼き鳥店や割烹など、7店舗展開している株式会社和音人（わいんびと、本社／東京都世田谷区、代表／狩野高光）という飲食企業がある。コロナ禍の中、休業を余儀なくされたが、ユニークなアイデアで新しい手を次々打っている。

記事への評価 3.0

　居酒屋大手のワタミが関東を地盤に食品スーパーなどを展開するロピアと出向契約を締結。休業中のワタミ従業員に働く場所を提供すると発表した。業種を越えた人事交流はかなり珍しいが、実際どんな仕組みで運営するのか？

記事への評価 4.4

　コロナ騒動の中、店舗で仕入れた食材のロスを防止するため、野菜、果物、総菜などを店頭（店内）で販売する飲食店も増え始めている。その先駆けが、川崎市・武蔵小杉で展開している株式会社ナチュラ（代表取締役社長・河合倫伸氏）である。4月10日から複合業態「ナチュラマーケット」のうち「TINY TEA & BAR」を余った食材を販売する「飲食店マルシェ」として営業。地元のタウン誌でも取り上げられるほど話題となっている。業界でも一つのトレンドになってきたが、河合氏は危機感を募らせている。河合氏の飲食店マルシェのへ想いや、工夫したところ、そして始める上での注意点を語ってくれた。

記事への評価 5.0

　上場企業の４月月次売上。ほとんどの企業が自粛による休業や時短営業に入る中、マクドナルドが脅威の前年比106.5を叩き出したほか、ファストフードや持ち帰り系のチェーンはなんとか踏ん張っている。悲惨なのは居酒屋業態だ。

記事への評価 3.7

　「コロナ後」の外食マーケットがどうなるのか？ キーマンに聞く企画。第4回はアナリストの立場から、外食業界を30年見てきた、いちよし証券経済研究所企業調査部主席研究員の鮫島誠一郎氏。投資家目線で見るコロナ収束後の外食市場の変化、今後注目できる企業は？

記事への評価 5.0

　コロナ直前に鮮魚居酒屋から業態転換した東京・東日本橋の焼鳥店は、時短営業中にもかかわらず、店内とテイクアウトで鮮魚居酒屋当時より売れていました。ランダムトークです。

記事への評価 3.3

　緊急事態宣言の延長で、閉店や会社破綻が目の前のことになってきた。実際、地方で数店舗を展開する30代の経営者が事業を「手仕舞い」する決断をした。その時、彼が選んだのは、「破産」ではなく、「特別清算」という手法。どういう意図なのか？

記事への評価 4.8

汗を流すコンサルタント、白岩大樹です。新型コロナウイルスの影響は長期化の様相を呈していますが、新しい売上を作るべく、みなさん努力をしています。今回はその中でもテイクアウト（一定額の注文であれば宅配）というスタイルによって、テイクアウト売上を１日25万、17万、10万と上げることに成功している3社・3業態に共通する3つの点、というテーマで事例と共にお伝えしていきます。

記事への評価 4.0

　「いきなり！ステーキ」を展開するペッパーフードサービスが４月30日、"いきなり"子会社設立の情報開示を行った。「いきなり！ステーキ」に次ぐ事業「ペッパーランチ」を事業分割で子会社に移管するという内容だが、これを見て、投資家界隈ではさまざまな意見が飛び交っている。３つのシナリオを検証しよう。

記事への評価 4.1

　「コロナ後」の外食マーケットがどうなるのか？ キーマンに聞く企画。第３回は、暴れん坊の印象とは裏腹に、実は冷静な視点で経営を見ている、元「ロードサイドのハイエナ」の井戸実氏。米国にも進出し、現地事情にも詳しい井戸氏が吐く毒舌。そしてアフターコロナの姿は？

記事への評価 5.0

　新型コロナウイルスの感染拡大で窮地に追い込まれているのが、個人店である。営業継続のために孤軍奮闘しているなか、常連客から思わぬお見舞いを貰ったのが神田須田町にある「煉 神田店」だ。そのお見舞いがすごい。

記事への評価 5.0

　緊急事態宣言が長引く中で、キャッシュの重要性が改めて注目されている。実績が少ない中小飲食店にとって頼りになるのは、公的な融資だ。いち早く動くことで、事業を存続できる融資を引き出した事例を紹介する。