記事への評価 5.0

　アトムという会社がある。名古屋に本拠がある東証2部上場企業で、コロワイドの子会社。売上高320億円の準大手と言える存在だ。ステーキ、寿司、居酒屋と幅広い業態を持つこの会社は、コロワイドがM&Aを仕掛ける時の別働隊としての役割を担ってきた。そしていざという時の「隠し財布」でもある。

記事への評価 5.0

　酒提供の場合、１組のお客は２名以下というルールができたことで、「お一人さま」が注目されている。ホットペッパーグルメ総研が実施した消費者調査によると、過去１年間に「一人外食」をした人は、45.9％にも及ぶという。フードリンクニュースは、飲食コンサルタント、堀部太一氏の協力で過去１年の時系列データを入手した。

記事への評価 5.0

　コロナで2020年を過ごした上場企業の多くが赤字に陥った。ところが、その中で「V字回復」を見越し、黒字予想を発表している企業がある。その数16社。中には不振を極めている居酒屋系や、いったんは債務超過に陥ったのに復活を読んでいる意外な企業もある。

記事への評価 5.0

　６月21日（月）に始まるまん延防止等重点措置における酒提供の条件がようやく決まった。東京都・大阪府の場合、「２人客まで、11〜19時、90分」が基本だが、現場はどうすればよいか不透明な部分が多く、飲食店からは疑問の声が上がっている。その疑問と現在、分かっている詳細ルールを解説する。

記事への評価 5.0

　自宅でも泡までうまいビールを楽しむために、卓上型、ハンディ型、マドラー型、コースター型など様々なサーバーが発売されている。その多くが缶ビールにサーバーを装着して超音波が起動、泡が出る仕組みである。ビールの泡を楽しむにはこのタイプが主流であったが、本格的なビールサーバーを貸し出し、ビールを定期配送する"生ビールのサブスク"の利用者が増えてきている。

記事への評価 4.8

　10都道府県に出ていた緊急事態宣言が解除となり、６月21日（月）からはまん延防止等重点措置に移行することが決まった。政府は「一定の要件」を元に酒類提供も可能と決めたが、最終判断は自治体トップの知事に丸投げ。知事も条件を決めきれないでいる。

記事への評価 5.0

　若者のアルコール離れが進んでいるなか、酒類メーカーの課題は自社アイテムを若者への飲用にどう繋げるかであり、各社マーケティングの強化を図っている。「若者に支持を得るのは容易なことではない！」と、頭を悩ませているが、第4次韓流ブームの波に乗り、チャミスルが若い世代の女子を中心に飲まれている。過去にも韓流ブームは何度かあったが、何故、ここにきてチャミスルが支持を得ているのか。

記事への評価 4.3

　５月の月次速報第２弾。休業要請が出ていた前年より伸ばしている企業・ブランドが多いが、酒類提供の自粛を迫られた居酒屋系は、前年より大きく落とした。政府・自治体の要請とはいえ、赤字になっても「いい子」でいる必要はあるのか？

記事への評価 5.0

　国内外の一流シェフが在籍し、ハイコストパフォーマンスの料理を提供することで話題を集めてきた「俺の」シリーズ。今、再注目されているのが、高級食パン専門店「俺のbakery」ブランドで販売している「俺の罪悪パン」だ。5月15日より販売を開始し、わずか2週間で累計1万個を販売。1日100食を売る店舗もあるほどの人気ぶりだ。

記事への評価 5.0

　「いきなり！ステーキ」を展開するペッパーフードサービスの株価が5月後半から急上昇している。6月15日（火）の終値は、516円で、１月15日（金）に記録した最安値242円の2.1倍となった。もしかして、買収か？

記事への評価 3.3

　近年、全国的なブームとなっている昭和の純喫茶を再現したようなレトロ喫茶。リアルタイム世代には懐かしく令和世代には新しい、という側面以外に、ブームの理由が見えてきた。

記事への評価 5.0

　セルフ式定食店「まいどおおきに食堂」や串揚げ店「串家物語」などを展開するフジオフードグループ本社。FC店を含め850店を擁する準大手だが、コロナ禍、事業構造の転換を図ろうとしている。新たな投資先はスイーツや喫茶業態だ。

記事への評価 5.0

　コロナ禍の大箱空中階居酒屋対策。お得ランチや食堂化、ゴーストレストランなど様々なアイデアを試しているが、正直パンチ不足だ。そこに面白いアイデアで成功している店がある。「団子食べ放題」888円。平日50人の集客があるという。

記事への評価 5.0

　常に新陳代謝を続ける外食産業。だが、上場企業や著名企業の中には70歳を超えて、代表取締役として経営の第一線に立ち続けているトップが少なくない。その多くが創業者だ。大手から中小・零細まで事業承継が大きな課題になっている現在、トップの「引き際」が大切になっている。

記事への評価 4.8

　10都道府県に出ている緊急事態宣言が６月20日（日）に期限を迎える。宣言は終了し、まん延等防止措置に移行するという報道もあるが、問題は「時短営業」と「酒類提供の自粛」がどうなるか。都庁に聞いてみた。

記事への評価 4.8

　「むしった豚肉」とは、プルドポークのことである。プルドポークとは、時間をかけて煮込んだ豚の塊肉を細かく裂いてつくるアメリカで昔から親しまれているBBQ料理である。ハンバーガー、サンドイッチ系で徐々に頭角を現していき、一般的にも名前が浸透するようになった。

記事への評価 4.9

　飲食店の後継者問題は、外食業界における永遠のテーマである。「後継者不在」と「店主の高齢化」が閉店の理由であり、その多くが個人経営の店である。ここ数年、老舗の名店が次々と閉店に追い込まれており、コロナ禍が追い討ちをかけた。店主と共に長年の歴史を刻んだお店は、誰にも真似できない外食業界の"宝"である。

記事への評価 5.0

　緊急事態宣言の再延長で、飲食店のイライラは頂点に達し、酒類の提供を再開するお店が増えている。「せっかく、お酒を提供するのなら楽しまなくちゃ！」と、政府や都知事を皮肉ったお酒や販促POPを掲示するユーモア溢れるお店にお客が殺到している。飲食店の皆さん、皮肉を込めた販促でストレスを発散しませんか。

記事への評価 5.0

　「肉汁餃子のダンダダン」が業績を回復している。上場企業としては珍しく、酒を提供する「通常営業」に戻し、2021年６月期は黒字の予想だ。鳥貴族や、串カツ田中の影に隠れて、地味に稼ぐ。

記事への評価 5.0

　第4次韓流ブームに乗って、繁華街立地を中心に大量発生している韓国酒場。大阪・梅田には、韓国酒場の間借り業態で、不純喫茶を名乗る「不純喫茶トマンナヨ（韓国語でまた会いましょうという意味）」が登場、若者を中心に人気を集めている。

記事への評価 4.7

　上場企業の場合、決算において「継続企業の前提に関する注記」という項目を発表することがある。「GC（ゴーイングコンサーン）注記」と言われるものだが、投資家に対して、企業経営が存続する上でのリスクがあると企業が公表し、それに対して監査法人や証券取引所が、認めたものだ。このGC注記をつけた企業が続出している。「危ない会社」はドコだ！

記事への評価 4.9

　株式会社ヨシックス（本社：愛知県 名古屋市、代表取締役会長兼社長：吉岡 昌成）の基幹ブランドと言えば、寿司居酒屋「や台ずし」である。現在、ヨシックスの総店舗数は327店舗（2021年3月31日現在）、その内268店舗が「や台ずし」である。寿司居酒屋チェーンとして、模倣を寄せ付けない圧倒的な認知度と店舗数で更なる出店を続けている。このように、ヨシックスと言えば「や台ずし」のイメージが強いが、実はTTP(徹底的にパクる)にも優れ、模倣店も展開しているのである。

記事への評価 5.0

　５月の月次速報。24社中、６社が19年水準を上回ったが、多くはそこまで届いていない。中でも不振を囲っているのが、「日高屋」だ。大丈夫か？「日高屋」。

記事への評価 5.0

　コロナ禍で食品の無人販売所が増えている。冷凍餃子が先行していたが、ここに来て、冷凍ホルモンの無人販売所が登場。さまざまな食品に波及していきそうな勢いだ。しかも、これらの大半が、飲食店をバックグラウンドにしているのも特徴だ。

記事への評価 5.0

　第4次韓流ブームは、アルコールの消費行動にも影響を与えている。イマドキ女子に浸透したのが、緑の瓶が特徴の韓国焼酎「チャミスル」である。スーパーやディスカウントストアでは、チャミスルコーナーが設置されており、家飲みの新アイテムとして注目を集めている。

記事への評価 5.0

　飲食店が生き残るため、必須の販路がテイクアウト・デリバリーである。緊急事態宣言の延長、酒類提供禁止となり、更なる強化を図る飲食店が増えている。しかし、テイクアウト・デリバリーにおいて、店の懸念材料のひとつが容器である。そんな中、米国輸出連合会（USMEF以下略）が、昨年5月に続き、今年も容器の無料提供キャンペーンを開催した。テイクアウト容器「50000個、配布」。

記事への評価 5.0

　緊急事態宣言、まん延防止等重点措置の再延長が決まり、飲食店は我慢の限界に達した。6月1日（火）から、営業の再開や酒類提供など、要請に従わないお店が増えている。そんな中、1度目の緊急事態宣言から「営業を止めるな！」と叫び、休業することなく、営業を続けている居酒屋チェーンが、ハマの"異端児"、中央立花グループである。

記事への評価 5.0

　グルメサイトに異変が起きている。利用者数は「食べログ」「ぐるなび」など定番サイトが相変わらず多いが、評価に不信を抱く消費者が増加し、地盤沈下を始めている。そこを狙い、新たなサービスが注目を集めている。

記事への評価 5.0

　ラーメン界のレジェンドとも言える「一風堂」が大きくつまずいている。コロナ禍、国内外で業績を落とし、2020年度、売上高では同じ九州出身の「一蘭」にわずかに遅れをとったようだ。力を注いでいた中華ファストフード分野の合弁事業も解消の道を選んだ。70歳を迎える創業者、河原成美社長は、どこに行こうとしているのか。

記事への評価 5.0

　東京都内で知名度が高い喫茶店「喫茶室ルノアール」。100店弱の店舗があるが、ごく一部に釜飯を出したり、定食を出したりする「個性派」の店がある。こうした店は、いわゆるボランタリーチェーンで、同じ「ルノアール」の店名を共有している。その中で、株式会社銀座ルノアールだけが店舗数を増やし、上場した。それはなぜか？

記事への評価 5.0

　ポストコロナ業態として注目を集めているのが、韓国酒場である。韓国の屋台、夜市をイメージした店内で、韓国アイドルの映像が観ながら、映えメニューを楽しむのがイマドキ女子のスタイルである。第4次韓流ブームの到来で、韓国酒場の新規出店が目立っている。そして、他店と差別化を図る手っ取り早い方法が"均一価格"である。

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　日本初の宅配ピザチェーン「ドミノ・ピザ」が飛ばしている。ユニークな商品やキャンペーンを連発する一方で、店舗展開を進め、500店を超えていた「ピザーラ」を追い抜き、最大手となった。契機となったのは2010年、ファンドによる買収だ。