ファーストフード業態は、全体の売上は前年同月比117.6％であったが、一番好調なFF業態でさえ対前々年比は99.1％とコロナ以前には及ばない。 「洋風」は引き続きテイクアウトが堅調、昨年は中止していた店内飲食を再開したところもあり、売上は110.0％で先月に引き続き一昨年の売上をも上回った。「和風」は、高付加価値志向の新メニューの提供により客単価が上昇、売上は108.9％となったが、コロナ前の一昨年の91.5％にすぎない。「麺類」は、持ち帰りメニューの拡充が貢献し、売上172.5％と一昨年の77．9％にまで回復。「持ち帰り米飯・回転寿司」は、持ち帰りが定着した「回転寿司」が回復傾向、売上は121.9％と一昨年の94.3％まで戻した。「その他」は、「カレー」が期間限定メニューの堅調で単価上昇が見られ、売上132.2％となったものの、コロナ禍前の90.5％にとどまっている。

　ファミリーレストラン業態は、昨年の第1回緊急事態宣言の時ほどの落ち込みはなく、売上は175.4％となったが、度重なる営業制限の影響は大きく、コロナ禍前の69.0％にすぎず依然として厳しい。「洋風」、「和風」は、テイクアウトが健闘し、「洋風」162.9％、「和風」199.8％となったが、いずれもコロナ前の60％台にとどまっている。「中華」も、引き続き餃子等の持ち帰り需要が堅調で売上140.4％だが、一昨年の87.3％で回復はまだ先。「焼肉」も、時短営業の中で奮闘し、売上254.9％と一見驚異的な伸びだが、一昨年の75.9％にすぎない。

　パブ・居酒屋業態は、事実上の活動停止状態となった昨年と比較すると、「パブ・ビアホール」の売上は584.2％、「居酒屋」は274.2％と膨張しているが、度重なる酒類提供の制限（時間制限・提供禁止）のあおりを受け、休業店舗も多く、いずれもコロナ以前の20％台で低迷している。

　ディナーレストラン業態も、厳しい営業制限が続く中、一部では高単価の弁当のテイクアウト、リピーターによる単価の下支えなどで、売上は昨年の296.4％だが、やはり酒類提供禁止の影響は大きく、下旬を中心に失速、コロナ禍前の46.4％にとどまった。

　喫茶業態 は、昨年は商業施設立地の店舗が休業に追い込まれたため、その反動で今年の売上は対前年比229.1％となったが、今年はビジネス街立地の店舗が苦戦し、売上は一昨年の68.2％までしか回復していない。