一般社団法人日本フードサービス協会（本部：東京都港区、会長：髙岡 慎一郎）による 協会会員社を対象とした外食産業市場動向調査2021年3月度は、緊急事態宣言が首都圏4都県で3月21日に解除されたが、時短要請は継続されたことから、外食全体の売上は97.1%、コロナ禍の影響がなかった前々年比では80.4％と、依然として厳しい。特に、酒類提供の時間を制限されたパブ・居酒屋業態への打撃は大きく、売上は前年比60.3％、前々年比32.1％。

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　ファーストフード業態は、持ち帰り需要で堅調を維持する洋風が牽引し、全体売上は103.9％（前々年比96.5％、以下同じ）となった。「洋風」は引き続きテイクアウトなど巣ごもり需要が堅調、売109.1％（107.9％）となり、一昨年の売上をも上回った。「和風」は、持ち帰りとともに新メニュー展開が寄与したものの、店内飲食は影響を受け売上は97.4％（90.3％）。「麺類」は、ランチのテイクアウトが堅調なところもあったが、ラーメンなどでは夜の営業短縮の影響が大きく、92.7％（75.2％）。「持ち帰り米飯・回転寿司」は、「回転寿司」が雛祭りや卒業等の、家庭の慶事需要を取り込みテイクアウト好調、また店内飲食需要に回復が見られ、売上は109.4％（97.5％）となった。

　ファミリーレストラン業態は、売上は前年比90.3％（70.4％）。「洋風」、「和風」ともに、宣言解除後のランチや週末にやや回復が見られたものの、ディナーの戻りが悪く、売上は「洋風」87.9％（65.5％）、「和風」92.4％（67.1％）。「中華」はテイクアウトが引き続き貢献し95.6％（85.0％）。「焼肉」は夜間営業時間の短縮が続き、売上90.3％（81.3％）。

　パブ・居酒屋業態は、夜の酒類提供時間の短縮が続き、対前年比マイナスの売上が続いている。休業している店舗もあり、「パブ・ビアホール」は売上68.2％（30.3％）、「居酒屋」は売上57.9％（32.8％）となった。時短要請の継続で業態全体の落ち込みは厳しい。

　ディナーレストラン業態は、前年は宴会需要が大きく減少したことに加え、立地する百貨店の休業等で売上は大きく減少した。今月は、営業時間短縮の中でも営業できたこと、宣言解除後に短縮時間が緩和されたことで集客が回復し、売上は前年比101.1％となったが、前々年比（61.8％）と比べると依然厳しい。

　喫茶業態は、地方を中心に徐々に客足回復の傾向がみられるようになったが、都市部ビジネス街などの戻りが遅く、売上は93.4％（70.9％）となった。