やじうま速報
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取材・執筆 : フードリンクニュース編集局 2025年9月3日
2025年1~7月のお好み焼き屋・焼きそば屋・たこ焼き屋の「粉もん」倒産(負債1,000万円以上)が17件(前年同期比30.7%増)に達した。2011年以降の15年間の1~7月では最も多く、年間でも2020年を抜いて、過去最多を更新する可能性が出てきた。東京商工リサーチが調査・分析。
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業態別では、お好み焼き屋が14件で8割(82.3%)を占める。たこ焼き屋は2件、焼きそば屋は1件で、お好み焼き屋が突出している。原因別は、最多が「販売不振」の13件(前年同期比8.3%増)で、全体の76.4%を占めた。次いで、「他社倒産の余波」が2件(前年同期ゼロ)、「事業上の失敗」(同1件)と「設備投資過大」(同ゼロ)が各1件だった。
都道府県別では、「粉もん」がソウルフードの大阪が6件(構成比35.2%)で最多だった。インバウンド客や大阪万博で客足は好調だが、店舗数の多さが競争激化を招き、さらに経営体力の乏しい小・零細規模の「粉もん」屋に物価高や人件費上昇などの環境悪化が押し寄せ、大きな打撃を与えているようだ。
お好み焼き屋・焼きそば屋・たこ焼き屋の倒産は、負債1億円未満の小・零細規模の店舗が76.4%と8割近くを占めている。庶民の味・ソウルフードとして親しまれるゆえに、値上げが来店客数の減少に直結しかねず、価格転嫁は容易でない。また、インバウンド需要を取り込む味や魅力の開発、店舗改装に加え、SNS発信などのノウハウも乏しく、業績低迷から抜け出せないまま行き詰まるケースが多い。


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