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取材・執筆 : 安田正明 2023年10月13日
最近、もんじゃブームが起きているものの、粉もん業態「お好み焼き・焼きそば・たこ焼店」の倒産が急増している。東京商工リサーチが調査。
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2023年度上半期(4-9月)の「お好み焼き・焼きそば・たこ焼店」の倒産は12件(前年同期比500.0%増)で、前年同期の6倍に増えた。うち、「新型コロナ」関連倒産は年度上半期では過去最多の6件で、「お好み焼き・焼きそば・たこ焼店」倒産の半数(50.0%)を占めた。倒産の12件は、すべて資本金が「1千万円未満」、従業員数は「5人未満」で、形態別では「破産」が占めた。コロナの5類移行でインバウンド需要も回復し、街には人が増えたが、客足が戻らない小・零細規模の「お好み焼き・焼きそば・たこ焼店」の苦戦が鮮明になっている。
地区別では、最多が関東の7件(構成比58.3%、前年同期ゼロ)だった。以下、近畿が4件(同33.3%、同2件)、九州が1件(同8.3%、同ゼロ)の順。関東は、年度上半期として初めて5件を上回り過去最多を更新した。過去の倒産は、粉もん文化が定着し店舗も多い近畿が中心だったが、コロナ禍で様子が変わったのか関東が5年ぶりに近畿を上回った。
「お好み焼き・焼きそば・たこ焼店」に欠かせない小麦や卵などの食材が円安で値上がりし、さらに光熱費・人件費などの上昇が利益を圧迫している一方で、価格転嫁ができないことで、今後も倒産・廃業が今後も続くことが懸念される。


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