やじうま速報
記事への評価
取材・執筆 : 安田正明 2024年4月8日
厚労省が2月に「飲酒ガイドライン」を発表するも、アルコールメニュー提供店舗にはほぼ「変化なし」。「飲食店ドットコム」を運営する株式会社シンクロ・フード(本社:東京都渋谷区、代表取締役:藤代 真一)が会員を対象に、ノンアルコール・低アルコール飲料の提供についてアンケート調査を実施.。3月にネット調査を行い、404名から回答。内82.4%が2店舗以内の運営店舗。また、回答者のうち東京にある飲食店の割合は52.5%。
<関連記事>
厚労省が飲酒ガイドライン、「一時多量飲酒」に警鐘。飲み放題終了へ
コロナ後に飲み放題規制も。「卓上レモンサワーは生き残れるか」
【居酒屋必見】アルコール量は選ぶ時代へ。 低アル・ノンアルの用意で間口を広げよ
アルコールの注文量・注文内容に変化があったかという質問に対し、「変化があった」(1.3%)、「特に変化はない」(87.3%)、「わからない」(11.4%)という結果に。変化はほとんど感じられていない。また、「変化があった」(1.3%)と回答した方に、直近1ヶ月でアルコール飲料の注文量がどう変化したかを聞いたところ、「減少した」(80.0%)、「増加した」(20.0%)という結果となった。
「飲酒ガイドライン」についてどのように感じるかを聞いたところ、「リスク・脅威だと感じた」(15.8%)、「チャンスだと感じた」(3.2%)と何らかの意識を持って受け止めている飲食店が約20%いる一方、「特に何も思わなかった」(45.3%)、「発表された内容を知らなかった」(35.6%)という関心がない、情報を知らないといった飲食店が圧倒的に多かった。「多少なりとも意識しだす人が出てくる」と飲酒離れを懸念する声や、「低アルコールのメニューを増やすべき」とノンアル飲料・低アルコール飲料の充実を検討する声があった。
店舗でノンアルコール飲料・低アルコール飲料を提供しているかについて聞いたところ、ノンアルコール飲料を提供している店舗は81.4%、低アルコール飲料を提供している店舗24.3%と大きな違いが見られた。低アルコール飲料の導入はまだ少ない。ノンアルコールまたは低アルコール飲料を「提供している」と回答した飲食店に対し、直近1年間でノンアル飲料・低アルコール飲料の注文量は増えたかを聞いたところ、「増えた」(22.8%)、「変わらない」(74.9%)、減少した(2.4%)という結果になり、少しずつ注文量が増えている店舗が出てきているようだ。
現在ノンアルコール飲料・低アルコール飲料を提供している飲食店に対して、どれくらい積極的に取り扱っているかを聞いたところ、「最低限のメニューを用意している」(80.2%)、「メニュー数・内容など工夫して注力している」(19.8%)という回答が得られた。積極的に提供している店舗の割合は高くはないものの、一定のノンアルコール・低アルコール飲料のニーズがある。
今後の方針について聞いたところ、「現在提供しており、今後はさらに強化・注力していきたい」(15.6%)、「現在提供しており、今後も現在と同様に販売していきたい」(58.2%)、「現在は提供していないが、今後はメニュー追加など強化していきたい」(5.9%)という前向きな回答が約80%という結果。「ノンアル客の単価をあげたい」「より広い層のお客さんを呼び込んで売上アップに貢献出来たらいい」など売上アップにつながるとの声もある。短期的に大きな変化は見られないものの、中長期的には今後、ノンアルコール・低アルコール飲料のニーズが高まっていきそうだ。
読者の感想
興味深い0.0 | 役に立つ0.0 | 誰かに教えたい0.0
- 総合評価
-
- 0.0