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取材・執筆 : 安田正明 2023年10月26日
社団法人日本フードサービス協会(本部:東京都港区、会長:髙岡 慎一郎)による協会会員社を対象とした外食産業市場動向調査2023年9月度は、ファーストフードでは洋風を中心に秋の季節メニュー商戦が活発で、売上好調。他の業態も月後半や土日・祝日を中心に客足好調で、外食全体の売上は115.0%、19年比では109.5%となった。
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インバウンド需要は引き続き堅調で、都心部・観光地を中心に外食の売上向上に寄与している。また、全体の店舗数は19年比で92.3%と依然コロナ前には及ばないが、店舗数の減少が最も大きかった「パブ・居酒屋」でも、19年比で68.1%まで回復。総じて各業態の店舗当たりの売上自体は、価格改定や直近の人流増などで引き続き回復傾向にある。
ファーストフード業態は、全体売上は112.6%、コロナ禍前の19年対比では122.9%となった。「洋風」は、秋の季節メニューのキャンペーンが各社好調で、売上111.6%。「和風」も、同様に秋の季節メニューが好評で、売上116.3%。「麺類」は、長引く残暑で冷たいメニューやビール販売などで好調を維持し、売上114.7%。「持ち帰り米飯/回転寿司」は、売上107.6%。「その他」は、残暑で「アイスクリーム」の売れ行きが衰えず、売上は117.2%となった。
ファミリーレストラン業態は、 全体売上は前年比117.3%、19年比は98.4%となった。「洋風」は、価格訴求型のキャンペーンが引き続き低価格支持層に好評で、売上117.9%。「和風」は、敬老の日を含めた連休の家族宴会などが増え、売上117.0%。「中華」は、残暑でビール販売が堅調、売上120.9%。「焼き肉」は、価格改定の影響か、平日の客足に影響したところもあったが、食べ放題の店舗では売上堅調で、業態の売上は112.6%となった。
パブ・居酒屋業態 は、月後半に比較的堅調に推移し、長引く残暑によりビール販売が好調だったこともあり、売上は前年比130.0%、19年比69.1%となった。店舗数はコロナ前の7割近くにとどまっているが、店舗当たり売上は回復基調にあり、一部の繁華街では低価格訴求型の店舗なども出現しはじめた。
ディナーレストラン業態は、処理水問題で客足が懸念されたインバウンド需要が概ね堅調に推移し、売上は119.3%、19年比では95.0%となった。
喫茶業態は、総じて立地に関係なく緩やかな回復傾向にあり、季節メニューなどの好調により、売上は120.0%、19年比で96.2%となった。
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