新型コロナ感染拡大前に7200店あった上場居酒屋企業の店舗が、この夏に6000店を割り込んだ。東京商工リサーチが報じた。

＜関連記事＞

　2019年12月末の7200店を起点にすると、1回目の緊急事態宣言が解除された直後の1年3ヶ月前（2020年6月末）にかけ、半年間で554店（7.6％）減少と一気に店舗撤退が進んだ。その後は、半年前（2021年3月）にかけ、四半期ごとに150～200店のペースで閉店が続いた。ただ、3ヶ月前（89店）、直近（105店）は100店前後の閉店にとどまっている。

　上場14社中で、コロナ前と比べ減少率が最も大きかったのは、「金の蔵」などを運営するSANKO MARKETING FOODSの49.0％減（108店→55店）。以下、「とり鉄」などJFLAホールディングス（以下、HD）の43.8％減（843店→473店）、「熱中屋」などDDHDの30.3％減（435店→303店）と続く。14社中、5社がコロナ前（2019年12月）から2割以上店舗が減少している。

　

　上場各社の月次売上では、前年同期を下回っていた客単価が10月以降、アルコール飲料の提供解禁でテンアライドや鳥貴族HDで増加に転じたほか、9割台まで回復する企業も出てきた。人出の増加とともに客足が次第に回復し、居酒屋の滞在時間や客単価のアップも見込まれている。

　ただ、緊急事態宣言が解除されても、各社とも居酒屋業態の新規出店には慎重姿勢を崩していない。店舗数1500店以上を展開するコロワイドも新規の出店は焼肉「牛角」や、首都圏を中心に出店を加速しているとんかつ店の新規オープンが主。

　また、近年、「鳥メロ」や「ミライザカ」といった居酒屋業態で繁華街やオフィス街に積極出店していたワタミは、2021年3月末、コロナ前の501店から431店まで閉店を加速していた。しかし、その後は「唐揚げの天才」や「焼肉のワタミ」への業態転換で店舗数は増勢に転じ、3ヶ月前（同6月末、445店）、直近（同9月末、446店）と増加を見せている。

　串カツ田中HDは、コロナ前（273店）から直近（296店）にかけ23店（8.4％）増加している。都心郊外や住宅街など出店立地も多岐に渡り、串カツという専門性が支持されている。