ファミレス、コロナで店舗数8.7％減る。サイゼリヤのみ増えた。

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2021年8月18日（水）07:40 やじうま速報

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ファミレス、コロナで店舗数8.7％減る。サイゼリヤのみ増えた。

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取材・執筆：加藤一 2021年8月18日

キーワード：ファミレス

　ファミレス運営の上場主要11社の2021年3月末の店舗数は8,322店で、20年12月末の8,437店からわずか3ヶ月間で115店（1.3％減）減少した。コロナ前は9,115店だったが、前年同月比で793店、8.7％減少している。東京商工リサーチが分析した。

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　コロナ禍で、家族連れや多人数のグループでの入店が減少し、外食各社の店舗スクラップにつながっている。上場する居酒屋企業では、コロナ前に比べ14.5％減の1048店が閉店した居酒屋に比べ、レストラン事業は酒類提供への依存度は大きくない。しかし、集客が従来見込めていた繁華街やオフィス街での夜間営業ができなくなったことに加え、それ以外の出店地でも長引く外出自粛や、滞在時間の制限も影響し、厳しい店舗運営を強いられている。

　主要11社のうち、店舗が増加したのはサイゼリヤのみ。コロナ前の1085店から7店舗増え、1092店だった。店舗減少率が最も大きかったのは、「ジョイフル」で22.6％減少（882店→682店）した。コロナ禍による外食産業の環境変化を理由に、20年6月に200店の退店計画を発表していた。

　次いで、「ステーキ宮」などを運営するアトムが21.5％減少（468店→367店）した。ただ、アトムは前四半期からは1店舗増加しており、退店ペースは底を打ちひと段落している。うどん主体に和食メニューを展開するグルメ杵屋の18.4％減少（396店→323店）、イタリアンレストラン「カプリチョーザ」で知られるWDIの13.7％減少（102店→88店）と続く。

　　集計対象の11社のうち、半数の6社（構成比54.5％）が直近決算期で赤字だった。黒字はゼンショーHD、サイゼリヤなどの5社（同45.5％）。ただ、黒字企業のうち2社は、不動産売却を行うなど本業は依然として不振が続く状況だ。直近決算での売上高はセブン＆アイ・フードシステムズの親会社のセブン＆アイ・ホールディングス以外は前年を下回る局面にあり、レストラン業態の厳しい現状が浮かび上がっている。