2024年に判明したステーキ店の倒産件数は13件で、前年の8件を上回り、2年連続で増加し過去最多となった。帝国データバンクが調査・分析。

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　前年（8件）を上回って2年連続で増加したほか、年間としては初めて10件を超え、過去最多を更新した。さらに、個人営業など小規模店の廃業や閉店を含めると、実際にはより多くのステーキ店が市場から撤退したとみられる。

　ステーキ店の経営を苦しめている大きな要因は、ステーキ店で多く使用される外国産牛肉の値上がりに歯止めがかからない点にある。総務省の小売物価統計調査を基に帝国データバンクが推計したところ、米国産や豪州産をはじめとする輸入牛肉の価格は、2024年の平均で100グラムあたり366円（店頭価格ベース）と、コロナ禍前の2019年比で24％値上がりした。円安により輸入コストが増加したことに加え、リーズナブルだった米国産では干ばつによる飼料価格の上昇などで生産コストが上昇したことも、牛肉の価格高騰が止まらない要因となっている。セットメニューで提供されるサラダや付け合わせの野菜でも価格の高騰が続き、ブロッコリーは5年間で約2割、にんじんやじゃがいもでは4割に迫る値上がりとなり、利益面で影響を及ぼしているケースもある。

　こうしたなか、他の外食産業では割高な輸入牛肉を取り扱うメニューを減らし、相対的に割安なチキンステーキなど、代替メニューを拡充することで価格を抑え、販促につなげるケースもみられる。ただ、ビーフステーキを目当てに来店する顧客が多いステーキ店ではそうした施策も容易ではないうえ、もともと他の外食メニューに比べて割高なことから値上げも難しい。結果的に、低価格を売りとしたステーキ店や小規模店では、値上げ難と仕入れ価格の上昇ペースに耐えられず、物価高で高価な外食などを敬遠する消費者の節約志向も重なって、事業継続を断念したケースは少なくないとみられる。

　メインとなる輸入牛肉は特に米国産で、トランプ米大統領による関税政策などで一層の仕入れコスト増が見込まれ、価格が低下する見通しは立っていない。足元では、輸入牛肉の調達先を米国産より安い豪州やこれまで取り扱いがなかったアルゼンチンなど南米にも拡大するほか、国産牛肉も取り扱うなど、割安な牛肉の調達を模索する動きもある。ただ、「割安な牛肉」を使用したステーキのビジネスモデルは転換を余儀なくされており、リーズナブルな価格で楽しめたステーキ店に大きな試練が訪れている。