売上高は823億2百万円（前期比105.6％）となり、営業利益は37億53百万円（254.5％）、経常利益は59億74百万円（153.9％）、親会社株主に帰属する当期純利益は41億90百万円（250.3％）となった。国内外食事業は328店舗（19店舗減）となり、売上高320億46百万円（前期比126.7％）、セグメント利益は13億6百万円。海外事業は56店舗（6店舗増）となり、売上高は68億91百万円（129.8％）、セグメント利益は赤字1億68百万円（赤字6億16百万円）となった。海外では、総合和食より寿司やラーメンなど専門料理店が求められているのか。

　宅食事業は、コロナ禍における在宅需要の減少により調理済み商品の配達が減り、売上高は400億53百万円（91.5％）、セグメント利益は4,063百万円（71.0％）となった。減収減益だが、外食の利益より大きい。

　21年度においてＤＢＪ飲食・宿泊支援ファンド投資事業有限責任組合に対し120億円の優先株式を発行して手元流動性を高め、業績の改善に取り組んでいる。25年３月期の連結業績予想は未定とした。