コロナ禍に急成長した「宅配ピザ店」の倒産が急増している。 東京商工リサーチが発表した。

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　2023年（1～11月）の「宅配ピザ店」の倒産は13件（前年同期比116.6％増）で、前年同期の2.1倍に達した。これは「宅配飲食サービス業」の集計を開始した2009年以降、最多だった年間6件（2017年、2018年、2022年）を上回り、過去最多を大幅に塗り替えている。

　「宅配ピザ店」を含む「宅配飲食サービス業」は、コロナ禍の巣ごもり特需を追い風に市場を拡大、倒産も2021年23件、2022年34件と低水準をたどっていた。だが、コロナ特需を当て込んだ新規参入が相次ぎ、競合が激化した。さらに、新型コロナ5類移行の反動減や材料費高騰、人手不足、難しい価格転嫁などの厳しい経営環境に巻き込まれ、2023年（1～11月）の「宅配飲食サービス業」はすでに64件（前年同期比128.5％増）発生している。

　宅配ピザ店では5月、関西を中心に人気宅配ピザ店「シカゴピザ」を展開していた株式会社シカゴピザ（大阪府茨木市）が、人件費高騰などの煽りを受け、約15億円の負債を抱えて破産した。また、大手宅配ピザチェーンのFC店でも倒産が発生し、「宅配ピザ店」倒産のうち、負債1億円以上は46.1％とほぼ半分を占めた。2023年（1～11月）の飲食業倒産に占める負債1億円以上の構成比は13.9％で、「宅配ピザ店」は事業規模にかかわらず厳しい状況にあることがわかる。

　2022年後半からの原材料費の上昇や価格転嫁など、「宅配ピザ店」の屋台骨は揺らいでいる。さらに、深刻な人手不足で宅配に不可欠な配達員の確保もネックになっている。年末年始は書き入れ時だが、人手不足は機会損失や信用低下に直結しかねない。アフターコロナを迎えて生き残りをかけた苦境に直面している。