社団法人日本フードサービス協会（本部：東京都港区、会長：髙岡 慎一郎）による 協会会員社を対象とした外食産業市場動向調査2021年10月度は、好調が続く洋風ファーストフードが引っ張り全体売上はほぼ前年並みの99．5％、コロナ禍前の一昨年比では93．9％にまで回復した。

＜関連記事＞

　9月末には全国的に「緊急事態宣言」および「まん延防止措置」の解除、10月下旬には首都圏1都3県や大阪府の時短営業要請が解除され回復した。パブ・居酒屋業態は酒類提供が再開されてもなお苦戦が続き、前年比で69．2％、一昨年比で46．5％であった。

　ファーストフード業態は、堅調な「洋風」に支えられ売上は前年比105．4％、コロナ禍前の前々年比では107．5％となった。「洋風」はテイクアウト・デリバリーが引き続き好調で売上111．8％、コロナ禍前の一昨年対比では122．2％となった。「和風」は、営業時間短縮や店舗数減少などから、売上は98．1％となった。「麺類」は、緊急事態宣言解除後も通勤客の戻りが鈍いビジネス街での集客に苦戦し、全体売上95．5％。「持ち帰り米飯・回転寿司」は、引き続き高いテイクアウト需要により、売上は前年比105．9％となった。

　ファミリーレストラン業態は、緊急事態宣言などの解除後も地域によっては時短営業や酒類提供自粛の要請が続いたことから、全体売上は93．5％（一昨年比84．1％）。また、ランチタイムの客足は戻ってきたものの、ディナータイムでは依然ふるわず、「洋風」の売上は92．9％、「和風」は88．7％。一方「中華」は、引き続きテイクアウト・デリバリーが貢献し、売上99．9％。「焼き肉」は、下旬にようやく営業時間が元通りになり、売上96．7％となった。

　パブ・居酒屋業態は、酒類の提供制限により休業店舗が多かった前月に比べ、10月の制限解除後は店舗が徐々に再開されたものの、再開ペースは店によって異なり、依然厳しい状況が続いている。パブ・居酒屋業態全体の売上は前年比69．2％、一昨年比では46．5％となった。「パブ・ビアホール」の売上は77．2％（一昨年比41．7％）、「居酒屋」は64．9％（一昨年比50．3％）。

　ディナーレストラン業態は、営業時間の短縮要請が段階的に解除され個人客の戻りは見られるものの、大人数宴会や法人需要はまだ戻ってきていない。個人需要は郊外店舗を中心に客足が戻りつつあり、売上は89．9％（一昨年比では74．0％）になった。

　喫茶業態は、緊急事態宣言の解除などにより、繁華街立地やターミナル駅の店舗では客の戻りがあったが、一方でオフィス街は人が戻らず、売上は96．5％となった（一昨年対比では76．9％）。

ファミ飲みはドリンクバーが強み。