一般社団法人日本フードサービス協会（本部：東京都港区、会長：髙岡 慎一郎）による 協会会員社を対象とした外食産業市場動向調査2021年7月度は、全体売上は102.1％。コロナ禍前の一昨年の86.3％にすぎない。営業時間と酒類提供の制限が厳しい中で、パブ・居酒屋業態の深刻な状況は延々と続いている。

＜関連記事＞

　ファーストフード業態は、全ての業種で前年よりは良くなり、全体の売上は前年比108.6％、コロナ以前の一昨年比でも103.9%であった。「洋風」は、五輪の自宅観戦でテイクアウトとデリバリーが増え、売上は115.8％。「和風」は、一部大手の積極的なメディア露出もあり、 売上は101.0％。「麺類」は、持ち帰り需要とイートインの戻りで全体売上103.4％。「持ち帰り米飯・回転寿司」も、暑さと五輪の自宅観戦でテイクアウト需要が増え、売上は104.4％。

　ファミリーレストラン業態は、営業時間短縮や酒類提供禁止をテイクアウトやデリバリーでカバーしきれず、売上は"コロナショック"が始まった昨年の93.5％、一昨年対比では71.2％となった。「洋風」「和風」ともに五輪の自宅観戦で持ち帰り需要があったものの、売上は「洋風」95.9%（一昨年比69.4％）、「和風」は91.3％（一昨年比66.2％）に留まった。「中華」は、一部店舗は前年を超えたが、売上は99.0％。「焼き肉」は、酒類提供制限下で休業を選択した店も多く売上86.5％に留まった（一昨年比は80.4％）。

　パブ・居酒屋業態は、酒類提供の禁止あるいは時間制限が続き、「パブ・ビアホール」の売上は57.4%、「居酒屋」は62.6％となった。全体では前年の売上の61.5%となったが、一昨年比ではわずか30.0%。

　ディナーレストラン業態は、ディナーに付き物の酒類提供や夜間営業の制限で、休業に追い込まれる店もあり、売上は88.3%（一昨年比では57.8％）と依然厳しい。

　喫茶業態は、緊急事態宣言とまん延防止等重点措置の下でも、人流の減少率はさほどでもなさそうで、売上は105.8％となった。一昨年対比では72.1％。

トリキバーガー