半数以上の方が、五輪期間中も酒類の提供を制限すべきだと思っている。日本トレンドリサーチ（運営会社：株式会社NEXER）が、20歳以上の全国の男女2,000名を対象に6月22日～24日でネット調査。

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　五輪開催期間となる7月21日以降の酒類提供について、56.8％と半数以上の方が、制限をかけるべきだと「思う」と回答した。制限をかけるべきだと「思う」理由は、「オリンピックの雰囲気及び自国の選手が活躍すると、興奮しお酒を飲んでいなくても盛り上がるのに、アルコールが加わると余計テンションが上がり感染リスクが上がる。」（70代・女性）、「アルコールが入ることにより、マスクを外しての大声の声援やハイタッチなどをしてしまう恐れがあるため。」（60代・男性）など。

　制限をかけるべきだと「思わない」という回答は20.6％。「ワクチン接種も増え始めてきたのでそろそろ酒類を解禁してもいいと思った。」（20代・女性）、「お酒が悪いわけではなく、飲むのは問題ないと思う。禁酒だけが感染予防にならないと思うため。」（30代・女性）、「アルコールを解禁しても感染者数はあまり変わらないと思うから。ワクチン接種も進んできているので飲食店だけ厳しく制限しなくていいと思う。」（30代・女性）など。

　居酒屋の売上がコロナ前の1割に過ぎない状況であり、禁酒令の再発令となれば、あきらめ倒産・廃業と、従わず通常営業に戻す店舗が増えるだけだ。