一般社団法人日本フードサービス協会（本部：東京都港区、会長：髙岡 慎一郎）による 協会会員社を対象とした外食産業市場動向調査2021年5月度は、全体売上は119.8％となっているが、コロナ以前の19年比では80.2％と、回復への出口はまだ見えていない。

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　ファーストフード業態は、コロナ前より好調な「洋風」に牽引されて、業態全体の売上は113．3％（19年比103．9％）。「洋風」は変わらずテイクアウト、デリバリーなどにより好調が続き売上は110．3％。「和風」は、トッピング類など高付加価値メニューの好調などもあり客単価が上昇、売上は112．1％となった。「麺類」はテイクアウト商品の開発もあり売上141.9％となったが、ラーメン業態等では酒類提供の自粛が響き、一昨年の73.1％にとどまった。「持ち帰り米飯・回転寿司」は、テイクアウト需要に支えられ売上は110．6％（一昨年比99.0％）。

　ファミリーレストラン業態は、外出自粛などの影響が大きかった前年に比べると全体売上は129.1％だが、宣言地域等で営業時間短縮が継続し、19年比63.8％にとどまっている。「洋風」、「和風」は、テイクアウト・デリバリーが健闘し、「洋風」126.6％、「和風」145．8％だが、19年の6割程度で低迷。「中華」は、売上112.9％（19年比84.9％）。「焼肉」は、郊外立地店に家族客が戻り、売上は休業の多かった前年に比べ135.5％となったが、繁華街立地では休業店もあり、19年比では65.4％にとどまっている。

　パブ・居酒屋業態は、酒類提供の制限や営業時間短縮の要請などで壊滅的な状況が続いており、多くの店舗が休業を余儀なくされている。「居酒屋」は売上95.9％と、売上が激減した前年をさらに下回った。一方、「パブ・ビアホール」は、ほとんど営業できていなかった前年に比べると売上197.9％だが、いずれも19年の1割程度に落ち込んでいる。

　ディナーレストラン業態も前年は休業店舗が多かったため、売上は168．1％となったものの、酒類の提供自粛で、ディナー時間帯の集客が大きく下がり、売上は低迷、19年比49.7％にとどまった。

　喫茶業態は、商業施設の休業が多かった前年と比べると、売上は199.3％となったが、引き続きビジネス街・百貨店立地の店舗が振るわず、19年比では64.1％となった。