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取材・執筆 : 加藤一 2019年3月26日執筆
一般社団法人日本フードサービス協会(本部:東京都港区、会長:髙岡慎一郎)は協会会員社を対象とした外食産業市場動向調査2019年2月度の集計結果を発表した。全体の売上は30ヵ月連続してプラスとなった。


2月は、暖冬傾向で気温が高く、天候が比較的安定していたことも外食需要の下支えとなり、FFを中心に概ね堅調に推移し、全体の売上は101.9%と30ヵ月連続して前年を上回った。また、FFを中心に導入が進んでいるデリバリーやキャッシュレス決済も売上伸長に寄与している。デリバリー可能エリアが広がるとさらに寄与度が高まりそう。
ファーストフード業態は、102.4%と前年を上回った。 「洋風」は、期間限定商品やお得なランチセットが好調なほか、デリバリーが伸びたところもあり、売上104.7%。「和風」は、引き続き定食メニューの好調や割引パスポートの販売効果などで客単価上昇、売上100.3%。「麺類」は、店舗数増と新メニュー強化やCM効果などにより、売上101.7%。「持ち帰り米飯・回転寿司」は、店舗減に加え、休日の天候不順もあり、売上は99.2%。
ファミリーレストラン業態は、101.1%と前年を上回った。「洋風」「和風」は、各社まちまちで、期間限定品・フェア品が堅調なところがある一方、集客が振るわないところもあり、売上は「洋風」100.5%、「和風」99.6%となった。「中華」は、TV露出の効果などで、売上は104.1%。「焼き肉」は店舗増などもあり、売上は101.9%となった。
飲酒業態は、週末の需要が堅調に推移し、「パブ・ビアホール」は売上104.0%、「居酒屋」は春節のインバウンド需要もあり、売上101.9%となった。
ディナーレストラン業態は、101.9%。喫茶業態は、101.2%となった。


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