2021年度の「酒場，ビヤホール（居酒屋）」を運営する主要337社の売上高合計は3,454億2,900万円、19.5％減で、最終利益は101億6,300万円の赤字（前期は1,334億2,500万円の赤字）だった。東京商工リサーチが集計した。

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　2021年度は緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が繰り返され、居酒屋は時短営業を強いられるなど大幅に制限された。休業や時短営業で客足が遠のき、居酒屋の売上はコロナ前から4,556億8,600万円が蒸発した。売上の6割が無くなったことになる。

　利益は給付金や協力金の入金が進んだことなどで、コロナ前の19年度の赤字163億9,200万円よりも縮小した。最終利益が赤字の居酒屋は43.6％（147社）を占めた。しかし、前期の70.3％（237社）から、26.7ポイント改善した。

　売上高の伸長率は、最多レンジが「減収率10％以上」の208社で、全体の61.7％を占めた。次いで、「増収率0～5％未満」が52社（15.4％）、「増収率10％以上～100％未満」が35社（10.3％）の順。前期比10％以上の大幅減収が全体の6割を占め、居酒屋業界の業績回復への道のりは険しい。売上増は、時短に応じなかった企業もありそうだ。

　持続化給付金や休業協力金などが行き渡り、赤字幅は縮小したが、20年度に引き続いて赤字は変わらず。コロナ前からの人手不足や人件費の高騰に加え、戻らない宴会需要や若者のアルコール離れなど、居酒屋が抱える課題は多い。加えて仕入れ価格の値上げが覆いかぶさってきたが、価格転嫁すると客足をさらに遠ざける悪循環の恐れがある。