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一般社団法人日本フードサービス協会は、協会会員205社、31,981店舗を対象とした、2014年4月の市場動向調査の結果を発表した。調査結果によると、前年比売上高は、ファーストフード業態が全体売上100.9%。ファミリーレストラン業態は105.0%と、12ヵ月連続で上回った。また、パブ・居酒屋業態は、首都圏などでは花見のピークが3月にずれ込んだことなどから、3月に比べると昨対比は改善したが、売上は98.7%と前年を下回った。ただしパブ・ビアホールの売上は104.2%と順調に推移している。ディナーレストラン業態は104.4%増、喫茶業態なども、増税前の駆け込み需要の反動もあったが前年を上回った。4月から消費税が増税となったが、外食需要は全体的に堅調を維持、外食売上高は102.3%（税抜比較）と前年を上回った。一部の商業施設立地の店舗では、消費税増税前の駆け込み買いの反動で初月に客足が減少したこところも見られたが、全体の売上、客単価はともに3月を上回る昨対比率となった。新標品の豆乳やメニュー改定、クーポン配布、各種キャンペーンなど、増税をにらんだ各社の取り組みにより、消費税増税の影響は軽微であったことが伺える。